もう12月になりました。
そろそろ、来年の準備をしなければ！とか思っていると、あっという間に「年末のご挨拶を・・・」とか言って予定が埋まって行きます。
ただでさえ、

もうすぐ年末だ！今年の年末はゲーセンがアツい！年末オススメアーケードゲームご紹介

で、色々と忙しいのに、勘弁してくれ！
と思うわけですが、新機種がたくさんあるのは、ゲーセンとしては望ましいことなので、仕方ないですね。
特に、某大戦ゲームなんて、

納品時に必ず6人以上のスタッフが必要です

とかいうわけの分からないルールのせいで、いろいろ大変です。
かなりの大型店舗じゃないと、常駐6人なんてまずいないし、人の手配って大変なんですよ・・・
ですので、有志の方は、ホーム店舗で、「某大戦ゲームの納品手伝います（頭数だけ）」とか店員さんにお伝えすると、喜ばれるかもしれません（知らんけど）

ゲームアイテム取引所が開設される

びっくりしましたねー。

ドイツ取引所、ゲームアイテムの取引市場を設立へ | ロイター

正直ゲームに関しては、「ドイツ」って国はイメージがあまりないですね。
フランスとかイタリアとかはゲーム大会も多いイメージなんですが、ドイツもこうした取り組みを行うほどゲームがメジャーな存在なんですね。

来年には市場規模が４６０億ドルを超える見通しで、年間６％以上の成長が見込まれている。

この市場規模って、おそらく「全世界」を対象にした、市場規模ですよね？
ゲームアイテムの取引だけで、そんなにあって、さらに6%の成長って・・・日本のアーケードゲーム全体より遥かに多い・・・
でも、ここの記事を読むと、

2015年の世界ゲームコンテンツ市場について、前年比約25％増の8兆2667億円と推定。この市場規模は、家庭用及びPC向けパッケージゲーム市場の1兆3080億円と、デジタル配信ゲーム市場（モバイルゲーム、PC配信ゲーム、家庭用ゲームデジタル配信）の6兆9587億円を合算したもので、ゲーム内課金や、家庭用・PCゲームのダウンロード購入に対する需要が増えたことから、デジタル配信ゲーム市場がアジアを中心に拡大し、約8割（84％）を同市場が占めるという結果になっている。

全体で8兆円市場なのに、アイテムの取引だけで、5兆円？？？
集計方法が異なるんでしょうかね？

合法的なのはいいけど・・・メーカーの見解は？

引用した記事にあるように、基本的には、

ドイツ取引所は声明で「現在、これらのアイテムを合法的に取引する機会は少ない」

という事ですが、どういった意味での合法非合法かはわかりませんが、たしかに取引所ができれば、市場で価格が決定するので、不当な価格だったり、取引そのものを安心して行えるメリットはあると思います。

ただ、基本的な問題として、

ゲームメーカーがその存在を歓迎するのか？

と言った疑問はあります。
ゲームにとって、ゲームのアイテムとは、基本的に「プレイしたくなる要素」だと思っています。
コレクションする場合においても、攻略に必要な場合でも、キャラを強化する場合でも、メーカーは「ゲームプレイの魅力を向上する」ために、様々なアイテムを提供します。
プレイする→アイテムゲット→またプレイする→アイテムゲット・・・と繰り返しゲームを遊んでもらうのがメーカーの目的です。

ここで議論が分かれますが、

メーカーが取引所を経由したアイテム取得をどう扱うか？

と言うのが、問題となります。
メーカーによっては、取引所で取得しようがプレイして取得しようがアイテムは同じだからどっちでも変わらない、というメーカーもいれば、取引所で取得すること自体は望ましくないと明確に示す場合もあります。
日本のメーカーの場合は（法律的な観点もあると思いますが）、後者のパターンが多いような気がします。
賛成する場合は特段問題ないのですが、反対する理由の一つに、

本来はプレイの促進につながるものが繋がらなくなる可能性

を指摘するのは、当然だと思います。
メーカーとして本来の目的が達成できないばかりか、そのために得るはずだった収入が流出する可能性もあるとしたら、反対を明確に表すメーカーもあると思います。

そう考えると、各メーカー（タイトル）毎に扱いはかなり異なるでしょうし、メーカーが推奨していない行為であれば、公設取引所では扱えず、結果的に、公設取引所の優位がなくなり、公正な取引の推進につながらないのでは？とか思ったりもします。

となると、結果的に「誰得？」になりかねない気が・・・